一般社団法人地震予兆研究センター(代表理事:尾上昌隆、センター長:八木下重義)では、いつか発生してしまう「大地震の予兆解析」を事前に正しく社会に伝達することで、 「日本国民の生命や財産」を守り、日本社会の混乱や被害を最小限化するため、常に研究開発を促進し、日本はもとより世界各国に貢献できることを目指しております。

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一般社団法人地震予兆研究センター:実例検証


一般社団法人地震予兆研究センターでは、最新週の GPS/GLONASS/準天頂衛星による地殻変動(Internatinal GNNS、国土地理院データを解析)、地球観測衛星「Sentinel-1A」、「ALOS-2」等の合成開口レーダーデータを解析し、そして実際に発生した地震活動と、過去発生した地震の発生前の地殻変動と照会し解析した「地震予兆解析レポート」を2013年2月より毎週月曜日に配信しております。
そのレポート二より事前の予兆をとらえた的中率は「M6 以上の地震では 80%以上の的中」となっております。

Three years predictive value (period: February 1, 2013 – January 31, 2016)
3年間の的中率 
3y

しかしながら、20年間研究してきた結果から、日本全国を20kmメッシュの地点情報で網羅する電子基準点(日本全国約1350ヶ所・国土地理院提供)のデータ解析だけでは、精度が不十分であると考えます。

その為、一般社団法人地震予兆センターでは、PCT 国際特許取得済みの解析プログラム、に加えて、昨年からESU(ヨーロッパ宇宙機構)が運用する地球観測衛星「Sentinel-1A」をはじめ、JAXA(宇宙航空研究開発機構)が運用している SAR 衛星だいち 2 号(Alos-2)が取得した「合成開口レーダー・データ解析」を行うことにより、更なる地震予兆解析の精度向上、及び全世界の地殻変動の解析を目指しております。

プレート境界が存在する付近の東南アジアや南米・カリブ海などでは、我が国同様に大地震が過去に何度も発生しています。
合成開口レーダー解析の研究を進めるにあたり、全世界の地震予兆を解析し提供することで「日本ができる最大の社会貢献活動」になると考えております。
その為、一般社団法人地震予兆研究センターは「利益を追求する株式会社」ではなく、契約企業から頂く配信料は研究開発費に充当し、更なる研究開発に努めております。


Current Clients
Finance companies, developers, railway companies, highway, electric power company, Air line, mail order companies, warehouses, local governments, embassies, hospitals, nursing homes, kindergartens, etc.

現在の配信契約社
金融機関、デベロッパー、高速道路、電力会社、航空会社、飲料メーカー、通販会社、倉庫、コンサルタント、コンビニエンス、大使館、病院、ゼネコン、介護施設、幼稚園など


2013年2月1日~2016年3月14日に発生した「震度5以上」の地震(合計29件):予兆を捉えられた地震28件【捕捉率96%】


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地震予兆解析レポートに関する諸注意事項


※1 一般社団法人地震予兆研究センターが定める月額料金は、利用拠点数や利用範囲を勘案し、個別にお見積もりをさせていただく場合があります。

※2 地震予兆解析レポートの申し込みにおいては、一般社団法人地震予兆研究センター規定の「反社会的勢力に対する方針」に従い、反社会的勢力との関係性が疑われる個人・組織・企業・団体とは一切の対応を拒否しておりますので、予めご了承ください。

※3 一般社団法人地震予兆研究センターが配信するレポートは、地震防災対策に関する参考情報として提供されるものであり、自社判断で生じた損害については、一般社団法人地震予兆研究センターに対して一切の責任責務は問えません。

※4 契約法人/組織/団体/自治体の役員・職員・社員以外の第三者への再配信、またはインターネット、SNS等への転載を禁じます。


地震予兆解析に関する詳細


一般社団法人地震予兆研究センターの解析手法詳細、及びセンター長 八木下重義の国際特許内容につきましては
ジャーナリストの上部一馬氏が、1年以上に渡り一般社団法人地震予兆研究センターの「地震予兆解析レポート」や、解析方法、その後に発生した地震などを検証し、執筆した「巨大地震を1週間前につかめ! ―これまでの常識を一変させる「予兆解析」のすべて」をご参考ください。

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