一般社団法人地震予兆研究センター(代表理事:尾上昌隆、センター長:八木下重義)では、いつか発生してしまう「大地震の予兆解析」を事前に正しく社会に伝達することで、 「日本国民の生命や財産」を守り、日本社会の混乱や被害を最小限化するため、常に研究開発を促進し、日本はもとより世界各国に貢献できることを目指しております。

地震予兆情報活用事例

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一般社団法人地震予兆研究センター:地震予兆情報活用事例


一般社団法人地震予兆研究センターが、毎週配信している「地震予兆解析レポート」の活用事例について概略をご紹介いたします。

大地震が来る前には、1~6ヶ月ほど前から通常とは異なる大きな地殻変動が観測されます。
日々の地殻変動の方向・値を解析することで、日本列島全体の異常な地殻変動を把握することが出来ます。

一般社団法人地震予兆研究センターが提供する「地震予兆解析レポート」は、毎週最新の地殻変動情報と併せて、先週発生したM3以上の地震震源地を確認頂くことで、 地殻変動と地震の相関性をご理解いただくとともに、大きな地殻変動が観測された場合に発生する大地震の「心構え情報」として契約企業にお伝えするものであります。

一般社団法人地震予兆研究センターでは、毎週遅延なく、高い精度の「地震予兆解析レポート」を配信してきた実績から、多くの企業にご活用いただいております。

【主な契約企業】


自治体、各国大使館、鉄道会社、航空会社、空港管理会社、電力会社、金融機関、証券会社、自動車メーカー、サプライヤー、デベロッパー、ゼネコン、建設会社、飲料メーカー、製造メーカー、物流会社、倉庫会社、警備会社、幼稚園、病院、クリニック、人材派遣会社、ショッピングセンター、出版社、飲食店グループ 等

*一般社団法人地震予兆研究センターでは、基本的には配信契約において契約各社様と守秘義務契約を交わしているため社名公開をしておりません。

【活用事例】


一番避けなければならないのは「パニック!」

  • 交通機関の場合には、事前に運行を止めることは出来ないため、発生後の対応策を検討し減災対策に努める。

  • 某SCの場合には、社員・警備員と事前に避難誘導計画を確認。起こりえる想定を再検証し、誘導計画等の見直し。

  • 某インフラ企業の場合には、期間中の道路表示板等の高所作業の延期。発生後の道路点検の迅速化検討。車両退避計画の見直し。

  • 病院の場合には、患者の避難や受け入れ先の事前検討患者情報サーバー不通の場合のバックアップ再検討

  • 某工場の場合には、工場掲示板に毎週レポートを掲載し、社員一人一人の意識啓発を図る。

  • 不動産管理会社の場合には、想定されるリスクの再確認、危険個所の事前点検。

  • 倉庫会社の場合には、高所設置物の撤去、在庫管理検証、電気・通信不通の場合の対策協議

  • 社員の安否確認方法の事前検証

*詳しい活用方法は、業種・会社規模・エリアによっても違うため、お問い合わせ頂けますようお願いいたします
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